自己資本比率の計算方法とは?自動計算フォームでわかりやすくご紹介

自分が勤めている会社、または転職や投資を考えている企業の経営状態が安定しているのかどうか気になったことはありませんか?

今回は、

  • 会社の安定性となる指標を知りたい
  • 自己資本比率の計算方法はどうやるの?
  • とにかく数値だけ知りたいから自動計算したい
  • 比率から何が分かるの?

とお考えの方向けに、会社経営の安定性を表す指標の1つとして使われる「自己資本比率」の解説と計算方法をわかりやすくご紹介します。

ページ下部では自動計算フォームも載せていますので会社のB/S(貸借対照表)が手元にあったら入力して簡単にチェックできます。

自己資本比率とは?

自己資本比率とは総資本に対する自己資本の割合。これは会社が持っている返済義務のないお金の割合のことで、財務諸表のB/S(貸借対照表)の中で“純資産の部”にあたります。

B/S(貸借対照表)から確認できる

上図のようにBS右側の負債の部=「他人資本」純資産の部=「自己資本」と考えます。

他人資本は負債、つまり簡単に言えば借金のことで自己のお金ではないので他人資本となります。反対に自己資本とは、資本金や利益を積み重ねてきた利益剰余金などの会社のお金にあたる部分のこと。

この2つの合計が「総資本」(=資産額)。総資本に占める純資産(自己資本)の割合で自己資本比率を求められます。

BS(貸借対照表)の見方については簿記初心者の方向けの記事でわかりやすく解説しています。
【関連記事】【BS?PLとは?簿記の基本】財務諸表の見方・読み方の初心者向け解説
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財務基盤の安定性がわかる

自己資本比率の数字によってその企業の財務基盤の安定・安全性を確認できる指標の1つとして使われます。

例えば自己資本比率がしばらく低い状態が続いている場合、支払いや借入金などの負債が大きくなっていることが考えられ会社の資金繰りが厳しい状況に陥っている可能性があります。

負債が多いとお金を借りる銀行や客先からの信用問題にもなり経営が安全とは言えないため、このような企業には注意が必要です。

反対に自己資本比率が高い場合、返済義務がない自己のお金を確保できている状態なので財務的に安定・安全=倒産しにくい企業であることが考えらます。

自己資本比率はおおよそ30%~50%の水準にあれば一般的に安定していると言え、50%を超えてくると高水準で理想的な財務状態となります。逆に20%辺りを下回ってくると低水準と考えられ、財務的な改善を行う必要性があると判断できます。

Note
これらの数字は特に中小企業で見られる平均値。業種や会社規模によって異なるので、あくまで目安として参考にするのが良いと思います。

自己資本比率の計算方法

これらの説明から自己資本比率は下記の計算式で求められます。自動計算フォームへ入力すれば簡単に計算可能なので手元のBSで試してみて下さい。

計算式
自己資本比率(%)=<自己資本(純資産)÷ 総資本(負債+純資産)>×100
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自己資本比率の目安

日本の法人のうち9割を占めている中小企業ですが、その業種によって指標となる参考値は異なります。下記の自己資本比率は中小企業庁が実施した平成30年度(2019年)の実績調査の統計データです。各業種別にまとめてありますので参考までに。

(%)

建設業43.23
製造業44.65
情報通信業54.25
運輸業、郵便業35.46
卸売業41.03
小売業30.99
不動産業、物品賃借業39.94
学術研究、専門技術サービス業49.72
宿泊業、飲食サービス業15.21
生活関連サービス業、娯楽業33.42
サービス業(他に分類されないもの)33.42
中小企業全体40.92

参考:中小企業庁

まとめ

会社員の方は勤め先や転職先、自営の方は自分の会社の自己資本比率を確認し、財務状態の見極め・将来へのアクションに役立ててみてはいかがでしょうか。以下まとめです。

  • 自己資本比率とは総資本に占める自己資本(純資産)の割合のこと。
  • B/S(貸借対照表)から確認可能。
  • 会社の財務基盤の安全性を確認する指標として使われ、30~50%が安全圏の目安。
  • 計算方法は、自己資本(純資産)÷総資本(他人資本+自己資本)×100で表す。
  • 業種や会社の規模により参考値は異なる。

その他にも株などへ投資する際の判断材料などにもなるので、興味がある会社の財務諸表から計算して比較するのも面白いですよ!

See you soon!!🐈

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